オンサイトの取り組み

安心して働くために

皆さんに安心して勤務していただくため、
オンサイトでは福利厚生の充実にも力を入れています。
法律で定められた法定福利はもちろんのこと、
法定外福利として社員やそのご家族のための
制度の充実に努めています。

法定福利 + 上乗せ補償
  • 健康保険
  • 厚生年金保険
  • 雇用保険
  • 労災保険
各種保険完備

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険に加入していただきます。
労災保険については、厚生労働省が定める労働災害保険制度以外にも会社負担による任意労災保険に加入しているため、任意労災分が上乗せされて補償されますのでご安心ください。

3大疾病保証で100万円給付

対象疾病は「がん(悪性新生物)」「急性心筋梗塞」「脳卒中」の3種類。
所定の条件に該当する場合、生活費・治療費に充当できる資金として100万円を給付いたします。

法定外福利
  • 報奨制度あり
  • 資格取得支援制度あり
  • 退職金制度あり
  • 慶弔金制度あり(結婚祝金、出産祝金、入学祝金ほか)
  • 社用携帯電話貸与(本採用時)
賞与(ボーナス)

会社業績や勤務実績及び勤続年数により支給しています。
年に2度(7月・12月)の支給となり、査定年数が1年以上経過している社員への支給実績は100%です。

資格取得支援

業務はもちろん、評価制度において重要な資格(各種施工管理技士・建築士など)を受験する際には会社が受験費用を全額負担いたします。

退職金制度

勤続年数が5年以上経過した社員を対象として、勤続年数に応じた退職金を支給します。

慶弔金制度

勤続年数に関わらず、ご結婚・ご出産・ご入学の際の各種祝い金、弔慰金を支給させていただきます。

手当制度
  • 定額残業手当
  • 通勤手当
  • 職務手当
  • 資格手当
  • 家族手当
  • 子女養育手当
  • 通信手当
  • 赴任手当
  • 引越し手当
  • 社員寮の用意
  • 帰省費支給
定額残業手当

一定の残業代(普通残業 + 法定外休日出勤)を予め見込みとし支給する手当です。
実際に勤務した時間外労働時間が見込みに満たない場合でも定額分を全額支給します。
※見込み以上の超過残業分は別途支給します。

通勤手当

公共交通機関(電車・バス)を使用する場合は定期代を支給します。
所有車での通勤を行なった場合は通勤距離(往復) / km × 25円を支給します。

職務手当

建設業において、今まで培った経験や技術に応じた金額を支給する手当です。

資格手当

各種施工管理技士(建築・土木・管工事・電気工事)の一級もしくは一級建築士の資格保有者に支給される手当です。

家族手当

扶養家族がいらっしゃる方に支給する手当です。
配偶者:10,000円、それ以外の方:5,000円、上限20,000円となり、扶養家族の人数に応じて支給します。

子女養育手当

子供の養育に係る経済的な負担軽減の為に支給する手当です。
上限20,000円とし、保育園・児童館の利用料の補助を行います。

通信手当

個人で所有する携帯電話を業務に使用する場合に支給する手当です。

【赴任が発生した場合】

お住まいから離れた業務先に就業された際でも、下記のサポートを行なっておりますのでご安心ください。

赴任手当

現住居からの赴任が発生した場合、生活費等の負担が大きくなることを配慮して支給する手当です。
距離に応じて支払われ、上限は70,000円となります。

引越し手当

赴任を伴う引っ越しの際は10,000円までを引っ越し費用とし、その都度支給します。基本的には配送での対応をお願いしております。
日常生活品や家財道具の配送料金が対象となり、趣味嗜好品などで超過した分は自己負担となります。

社員寮の用意

赴任に伴い、通勤が困難な場合は社員寮をご用意します。社員寮は会社で借り上げ、家電や備品等を完備した状態で貸与します。
家賃、初期費用ともに会社負担となりますので、ご本人の負担はございません。
※駐車場に関しては、通勤に車が必要な場合のみご用意いたします。

帰省費支給

赴任している社員に限り、帰省した際に帰省費を支給します。
※原則として月に一度の支給ですが、地域により支給頻度が変わります。

配属前後のケア&フォロー

現場に配属されるまでの不安を解消し、
配属後も定期的なフォローを行うことで
皆さんが働きやすい環境であり続けるよう
健康経営の推進に取り組んでいます。

【配属前】

  • 多種多様な取得案件から就業場所をご提案します。本人が自分に合ったものを選択することが可能です。
  • 業務内容や就業環境は事前にしっかりと確認 → 報告し、配属後のトラブル発生を防止します。
  • 業務に必要な資格(フルハーネス型墜落制止用器具特別教育)は会社負担で受講することが可能です。

【配属後】

  • 営業担当が定期的に現場訪問を行い、困ったことや悩み事がないかをヒアリング。
    もちろん電話やメールなどでも報連相を行いますが、オンサイトでは顔を合わせて話し合うことを大切にし、社員ひとりひとりの意見にしっかりと耳を傾けています。
  • 経験した年数や物件・技術・取得資格などをはじめ、各分野ごとで段階的に評価。
    毎年の昇給時期にはひとりひとりの評価を見直し、身につけた経験やスキルに応じた給与を設定しております。
  • 労務管理は、36協定に基づき徹底的に管理しております。過重労働の抑制や休日時間の確保に努めることでプライベートの時間を確保し、公私ともに充実した生活が送れるようサポートします。
定期健康診断の実施
年齢・性別に応じた受診項目を設定した定期健康診断を毎年1回実施しています。会社が認めた場合には再検査(精密検査)も会社負担で受診できます。
有給休暇取得の推進
年に5日の取得を下限とする有給休暇取得を奨励しています。
医師による面談制度
長時間労働者やメンタルヘルス不調者を対象に、産業医や専門医師による面談を行っています。
メンタルヘルスの相談窓口
24時間年中無休の電話相談窓口を設置。電話や面談によるカウンセリングを行っています。メンタルヘルスや健康について。介護や育児についてなどについてもご相談いただけます。
ストレスチェック制度の導入
全社員を対象に毎年1回のストレスチェックを実施し、不調者が出ることを未然に防ぐよう努めています。
婦人科健診の受診勧奨
女性社員全員を対象に婦人科健診の受診勧奨を行っています。